保険不要、日本の強力な3つの福祉制度を知ろう！

⚠️ 本記事の統計データ・制度の数字は執筆時点のものです。保険商品の条件（免責日数・給付額など）は保険会社や商品、時期によって異なりますので、実際に加入・検討する際は必ずご自身で最新の契約内容をご確認ください。また、本記事はくらげ父さん個人の意見・体験に基づくものであり、ファイナンシャルプランナーや保険の専門家によるアドバイスではありません。家族構成・収入・資産状況によって最適な選択は人それぞれ異なりますので、実際に保険を見直す際は専門家にもご相談ください。

まず知っておきたい、日本の公的な福祉制度

保険の話をする前に、まず知っておいてほしいことがあります。それは、日本にはすでにかなり充実した公的な福祉制度があるということです。保険会社の営業の中には、こうした制度をあまり説明せずに「病気になったらどうするの」「払えなかったらどうするの」「明日から何ヶ月も仕事ができなくなったらどうするの」と、公的な福祉制度を無視して不安ばかりを煽ってくる方がいます。まずは、実際にどんな制度があるのかを知っておくことが、冷静に保険を検討するための第一歩だと、くらげ父さんは思っています。

高額療養費制度

1ヶ月（月初〜月末）にかかった医療費の自己負担額が、上限額を超えた場合に、その超えた分が後から払い戻される制度です。この上限額は一律ではなく、年齢と所得によって決まります。例えば一般的な会社員の方が該当することが多い区分（年収約370万〜770万円）では、上限額はだいたい「80,100円＋（総医療費−267,000円）×1%」という計算式で決まり、医療費が高額になるほど自己負担の上限も少しずつ上がっていく仕組みになっています。低所得の区分では月57,600円といった定額になる場合もあり、実際の目安としてはだいたい月5〜9万円台が一般的な会社員の水準で、高所得者はもっと高くなります。

さらに、事前に「限度額適用認定証」を用意しておけば、窓口での支払い自体を最初から自己負担限度額までに抑えることもできます。また、直近12ヶ月以内に3回以上上限に達した場合、4回目以降はさらに上限額が下がる「多数回該当」という仕組みもあります。長期間の治療が必要になった場合の負担が、さらに軽くなるようになっています。

傷病手当金

病気やケガで働けず、給与が支払われない場合に、会社員が加入する健康保険（協会けんぽや組合健保）から支給される制度です。連続3日間休んだ後（待期期間）、4日目から支給が始まります。

高額療養費制度が「医療費の自己負担」をカバーするのに対して、傷病手当金は「働けない間の収入減」をカバーする制度です。この2つがセットであることを理解しておくと、「入院＝医療費もかさむし収入も途絶える」という漠然とした不安が、かなり具体的な数字として見えてきます。

医療費控除

1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告をすることで所得税・住民税の負担を軽減できる制度です。ここも「一律10万円」ではなく、正確には「10万円」と「総所得金額等の5%」の、どちらか低い方が基準になります。総所得金額等が200万円以上の方は10万円が基準になりますが、200万円未満の方は総所得金額等の5%（10万円より低い金額）が基準になるので、所得が少ない方ほど、より低い金額から医療費控除の対象になります。高額療養費で戻ってこなかった自己負担分についても、対象になる場合があります。

こうした制度を知らずに「不安だから」という理由だけで高い保険に入ってしまうのは、正直もったいないと思います。まずは公的な制度がどこまでカバーしてくれるのかを理解した上で、それでも足りない部分だけを民間の保険で補う、という順番で考えるのが本来の姿ではないでしょうか。

保険屋さんが嫌いになった理由

結論から言います。くらげ父さんは基本的に「保険嫌い」です。生命保険や医療保険には、基本的に加入しない方がいいと思っています。

この考え方のルーツは、社会人になったばかりの頃の体験にあります。当時くらげ父さんが勤めていたのはソフト開発会社で、そこから出向という形でいくつかの大きな会社に行っていたことがあります。当時は大手企業でも、昼休みになるとオフィスの中に保険会社の営業の方が普通に入ってきて、営業活動をしているような環境でした。休憩中に寝ているところを起こされて保険の話をされたこともあります。今の感覚からすると、ちょっと考えられない光景ですよね。正直、あの頃からずっと「保険を売る側」に対しての苦手意識があります。

先輩に「話だけでも聞いてやってよ」と言われて仕方なく話を聞いたときのこと。当時くらげ父さんは、親が昔入れてくれていた郵便局の貯蓄型保険（満期のあるタイプ）に入っていました。それを見せたところ、担当の方から「この保険は入院してから5日後からしか出ないけど、うちなら1日目から出ますよ、切り替えたほうがいいです」と言われました。

でも、よく考えてみてください。5日目から出るということは、最初の4日分が出ないだけです。1日5,000円だとしたら、差額はたったの2万円。それだけのために保険を切り替える意味があるのか聞いたら、その方は黙ってしまいました。それ以上の説明もなく、ただ「1日目から出る方が得ですよ」というだけの提案。こういう安易な売り方が、くらげ父さんの保険嫌いを決定づけました。

その後も色々な保険の営業を受けましたが、「若いうちに入っておいた方がいい」「病気になったらどうするの」「払えなかったらどうするの」という不安を煽る話し方をされることが多く、日本の高額療養費制度や傷病手当金のことをきちんと説明してくれる方にはほとんど出会いませんでした。当時の新卒の初任給は18万〜20万円程度だったと思いますが、そこに月2万〜4万円の保険を勧めてくるのを見て、心底「おかしいだろう」と思ったのを覚えています。

入院日数の実態を調べてみた

医療保険、特に「入院何日目から給付金が出る」というタイプの保険に対して、くらげ父さんはずっと懐疑的です。理由は単純で、「そんなに長く入院する人がどれだけいるのか」という疑問があるからです。

実際のデータを調べてみました。厚生労働省の「患者調査」によると、一般病床での入院期間の割合は次のようになっています。

• 0〜14日：約7割（68.4%〜71.9%、調査年により変動）
• 30日以内で見ると、約8〜9割

つまり、入院というのは「ほとんどの人が数週間以内に終わるもの」というのが実態です。もちろん脳血管疾患や精神疾患のように長期化しやすい病気もありますが、全体で見れば「120日間入院し続ける」というケースはかなり稀だということが、公式統計からもわかります。

ここでくらげ父さんが個人的に感じている、もうひとつの「傍証」があります。それは、多くの保険に「免責日数」という設計があることです。例えば「入院3日目・5日目から給付」というタイプの保険を、くらげ父さんはこれまでに何度も見てきました。

これは考えようによっては、保険会社自身が「ほとんどの入院は数日で終わる」というデータを握っているからこそ、あえてこの免責日数を設定しているのではないか、とすら思えます。免責日数を設定した方が保険料を抑えられる＝支払う機会を減らせる、という保険会社側の合理的な判断があるのだとしたら、その裏には「短期入院がほとんど」という実態への理解があるはずです。

具体例：ペースメーカーの手術で考えてみる

これは実際に身内の保険を見ていて感じたことです。ある終身保険は「入院5日目から日額2,250円」という条件になっていました。

ここでペースメーカーの植込み手術を例に考えてみます。調べてみると、ペースメーカーの植込み手術の入院日数は、病院によって差はあるものの、短ければ3〜4日、標準的には1週間〜10日程度が一般的なようです。電池交換の手術に至っては、翌日退院というケースもあります。

つまり、もし3〜4日で退院した場合は、この保険は「5日目」に到達すらせず給付金はゼロ。仮にちょうど5日かかったとしても、もらえるのは5日目の1日分だけ＝2,250円のみです。

この金額のために、わざわざ保険会社に連絡し、診断書を取り寄せて請求する手間や費用（診断書代だけで数千円かかることも珍しくありません）を考えると、請求すること自体が実質的に赤字になりかねません。「免責日数型」の保険が抱える構造的な弱さを、これほどわかりやすく示す例もないと思います。

医療保険の商品を見ていると、「61日目からは日額5,000円」「120日目からは日額1万円」といったように、入院が長引くほど給付が手厚くなる設計のものをよく見かけます。ただ、ここでも同じ疑問が浮かびます。

仮に「1日目から日額1万円、120日間しっかりカバーします」という、かなり手厚い保険があったとします。単純計算すると、1万円×120日＝120万円です。それだけの保障が欲しいなら、最初から120万円を自分で用意して持っておけばいいだけの話ではないでしょうか。

しかも、自分で用意した「自分保険」には、何日目からとか、特定の病気は対象外とか、そういった制限が一切ありません。どんな病気にもすぐに対応できますし、入院証明書のような書類を用意する必要もありません。保険会社の審査や免責日数を気にすることなく、自分の判断で好きなタイミングで使えます。

新卒の若者へ：生命保険や医療保険には加入するな！

「新入社員で120万円なんて持っていない」という方もいると思います。その場合は、まず両親に相談してみてください。「もし病気で入院するようになったときに120万円を貸してもらえますか」と。それで「大丈夫だよ」ということであれば、それはもう保険に入る必要はないのではないでしょうか。

ここまで読んでくれた新卒・若手社会人の方に、あらためて伝えたいことがあります。月に2万円を保険に払うくらいなら、月2万円を貯金してください。それだけで5年で120万円貯まります。保険料を毎月払い続けるよりも、必要になったときに使える「自分保険」をまとまった形で確保しておく方が、よほど柔軟で合理的です。

そして、貯金が120万円に達したら、その後の月2万円はiDeCoやつみたてNISAに回してください。保険料としてただ払い続けるのではなく、自分の資産として育てていく方が、よほど将来の自分のためになります。

死亡保険についても同じです。新卒の若者に、死亡保険は基本的に不要だと思います。自分が死んだことで、残された人がお金に困る状況が、今の時点であるでしょうか。「葬儀代が心配」という方は、一度親に聞いてみてください。「もし私が死んだら、葬儀代払える？」と。おそらく「何馬鹿なこと言ってるんだ」と怒られると思います（笑）。

家電の延長保証も同じ理屈

保険と似たような仕組みで、家電を買うときの延長保証にも、くらげ父さんは懐疑的です。多くの製品には、購入時点で1年保証がすでに付いています。それを3年、5年に延長する保証に入ると、そこそこの金額がかかります。

ここでよく考えてほしいのが、「3年保証にしたところで、壊れるのが3年を過ぎてからだったら意味がない」ということです。5年保証でも同じ理屈で、5年を過ぎてから壊れる可能性を考えると、延長保証で得られる安心はかなり限定的です。

それなら、保証に払うはずだったお金を自分でプールしておいて、必要なときに使う「自分保険」的な考え方の方がよほど合理的だと、くらげ父さんは思っています。生命保険や医療保険についても同じで、「がん保険に入ったつもり」「脳卒中の保険に入ったつもり」で掛け金を払ったつもりの金額を自分で積み立てておく、というのが基本スタンスです。

以前、日本人は保険と貯蓄をやめればもっと生活の苦しさから解放される、という趣旨の本を読んだことがあります。おそらく山崎元さんの著書だったような気がするのですが、記憶が定かではありません。細かい内容までは覚えていませんが、「保険や貯蓄という名目で、お金を必要以上に固定してしまっている人が多い」という指摘には、くらげ父さんも強く共感した記憶があります。

実は延長保証で失敗した話もあります

ただ、正直に告白すると、くらげ父さんも一度だけこのポリシーを崩したことがあります。

以前使っていたプラズマテレビが5〜6年で壊れてしまいました。修理の相談で電話をしたところ、原因はバックライトの故障とのこと。バックライト交換の費用を聞くと、新しいテレビが買えてしまうくらいの金額だったので、修理はせず買い替えることにしました。

このとき気になって、「子どもがテレビを叩いたりするのですが、それが原因でバックライトがつかなくなることはありますか」と尋ねてみたのですが、「それは考えにくい」という回答でした。ただ、長男くらげはテレビの裏に入り込んだり、テレビ自体を叩いたりする行動があったので、くらげ父さんとしては「関係しているような気がする」という疑念がどうしても残りました。

そんな経緯があったので、新しく54インチほどのテレビを10万円ちょっとで購入した際、なぜか珍しく延長保証（5,000円ほど）に加入しました。そして案の定というべきか、購入から1ヶ月も経たないうちに、長男くらげが液晶部分を叩いて壊してしまったのです。結果、保証の対象外という扱いになり、支払いはありませんでした。

「滅多に保険には入らない」という自分のポリシーを、珍しく曲げてしまった結果がこれです。「お前のポリシーを崩すな」とお告げをもらった感じがしました。

それでも「検討の余地がある」保険もある

ここまで散々「保険はいらない」と書いてきましたが、実は保険を全否定しているわけではありません。

ここで言う「投資性のある保険」には、実は2種類あります。1つはソニー生命のSOVANIのような変額タイプで、掛けた金額以上に戻ってくる可能性がある一方、最低保証はなく運用実績次第という性質です（このタイプの実態は別記事で詳しく掘り下げています）。もう1つはドル建て終身保険のような、死亡保険金に最低保証があるタイプです。ドルは円より予定利率が高く設定される傾向があるため、円建ての終身保険よりも死亡保険金の最低保証額を手厚く設定しやすい、という背景があります。どちらも「投資性のある保険」ではありますが、保証の有無という点で性質が異なるので、この違いは押さえておいた方がよさそうです。

信頼できる保険営業の見分け方として、くらげ父さんが大事にしているのは「高額療養費制度の説明をした上で、それでも保険が必要な理由まで説明してくれるかどうか」です。例えばがんの治療で医療費そのものは公的制度でカバーできても、抗がん剤による脱毛のためのウィッグや、乳がん治療後の乳房再建といった、保険適用外の費用は別に発生します。こうした「制度ではカバーしきれない部分」まできちんと説明した上で勧めてくれる営業の方は、信頼できると感じます。

実際にそういう説明をしてくれたソニー生命の担当者から、くらげ父さんはSOVANI（変額個人年金保険）に月7,000円（生命保険料控除適用範囲の金額）で加入しています。当時は旧NISAの非課税枠を超えた分の資産形成・節税を目的としたものでした。ただ、新NISAやiDeCoの枠が拡大してきている今、こうした保険に入る節税メリットは相対的に薄れてきていると感じています。

実際に、SOVANIと一般口座（オルカン）を利回り別に細かく比較し直してみたところ、生命保険料控除や一時所得の税制優遇を加味してもなお、現実的な運用利回り（オルカンの過去実績で年利6〜10%程度）を前提にすると、一般口座の方が有利になる場面の方が多いという結果になりました（詳しくは「オルカンとSOVANI、利回り別に数字で比較してみた」で試算しています）。そのため、今の率直な感想としては、資産形成という意味では一般口座でもSOVANI（生命保険控除枠内で）でも、どちらでもいいのかもしれないというのが正直なところです。それでも、満期時の元本保証機能が格安で付いてくる学資保険には、まだ一定の価値があると思っています。SOVANIのような変額年金保険は、掛けた金額以上に戻ってくる可能性がある投資性という点では魅力を感じていますが、学資保険と違って死亡給付金や解約返戻金に最低保証はなく、運用実績次第で払込保険料を下回ることもあります。この違いは別記事で詳しく掘り下げています。

もしSOVANIに興味がある方がいらっしゃれば、お問い合わせフォームからご連絡いただければ、担当者をご紹介することもできます。なお、くらげ父さんはこの紹介によってキックバックなどは一切もらっていません。

逆に、高額療養費制度や傷病手当金のことをただ説明しないだけでなく、こうした公的制度が存在すること自体をぼかしたり、あたかも公的な保障が何もないかのような話し方をして、ほぼ騙すような形で保険を販売しようとする方も、残念ながら存在します。説明しないのと、意図的に誤解させるのとでは、悪質さのレベルが全く違います。こうした売り方をする営業には、くらげ父さんは特に強い不信感を持っています。

実際に入っている保険もあります

ここまで色々書いてきましたが、くらげ父さんが実際に加入している保険もあります。

• 自動車保険の対人・対物賠償：これは絶対に入るべきだと思っています。
• 車両保険：本来は「車は乗りつぶすつもりで、買い替えても車両保険に入らなくていいと思える金額のものを買う」というのがくらげ父さんのポリシーです。ただ今回はやむを得ない事情で、これまでで一番高い新車に乗ることになったため、最初の数年だけ車両保険に加入しています。
• 火災保険：自宅に加入しています。
• 個人賠償責任保険：火災保険にセットでつけています。年間千円するかしないかくらいのオプション金額で、家族全員が対象になる保険なので非常にコスパが良いです。自転車で誰かを傷つけてしまった、子どもが他人の車を傷つけてしまった、というようなケースをカバーしてくれます。自動車保険にも同じ機能が付けられる場合がありますが、くらげ父さんは火災保険側だけに付けて、自動車側では外しています。二重に入っても得することはないからです。
• SOVANI（変額個人年金保険）：月7,000円（生命保険料控除枠内）で加入しています。今回いろいろ調べた結果を考えると一般口座でも良かったと思っていますが、解約するほどの話でもないので、そのままにしておく予定です。

保険業界に対して思うこと

最後に、少し重い話も書いておきます。

くらげ父さんは以前、親族の入院・死去にまつわる手続き（資産管理、入院費用の手続き、葬儀の手続きなど）を代理で対応したことがあります。その中で、内容に見合わない割高な保険――少額の入院給付にもかかわらず、保険料はそれなりに高い、というタイプの保険に、長年気づかないまま加入し続けていたケースを目にしました。本人が保険の内容をきちんと理解しないまま加入し、そのまま何年も払い続けてしまう。こうしたことは、決して珍しい話ではないと思います。

実際にアフラックのがん保険を解約しようとした際には、明らかにおかしい説明をされ、金融庁の相談窓口に連絡してようやく解決した、ということもありました。この体験談は別記事に詳しく書いています。保険会社の対応に納得できないときは、泣き寝入りせず声を上げることも大切だと思っています。

特に高齢者の一人暮らしの方が、訪問営業のような形で保険を契約してしまうケースには、もう少し規制があってもいいのではないかと個人的には思っています。例えば、70歳以上の一人暮らしの方が単独で保険契約をする場合は、親族の同意を必須にする、といった仕組みです。もちろん、親族がいない方はどうするのか、という課題は残りますが、「本人が理解しないまま契約してしまう」ことを防ぐ仕組みは、もっとあってもいいはずです。

まとめ

くらげ父さんの結論はシンプルです。

• 生命保険・医療保険・家電の延長保証は、基本的には入らない方がいい
• 「保険に入ったつもり」で、そのお金を自分で積み立てておく方が合理的なケースが多い
• 投資性のある保険（SOVANIのような変額タイプ、ドル建て終身保険など）も存在するが、実際に一般口座と細かく比較してみると、生命保険料控除枠内であれば現実的な利回りを前提にしても一般口座とほぼ互角で、資産形成という意味ではどちらでもいいというのが今の率直な感想。控除枠を超える分については、素直に一般口座の方が有利
• 自動車の対人・対物賠償、火災保険、個人賠償責任保険のように、「万が一の金額が大きすぎるもの」には入るべき
• 保険を売る側の「説明の質」が、信頼できるかどうかの分かれ目になる

保険と一言で言っても、良いものも悪いものもあります。大事なのは「なんとなく不安だから」で入るのではなく、実際のデータや制度を理解した上で、自分にとって本当に必要なものだけを選ぶことだと思います。

くらげ父さん、今日も漂流中🪼